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このページは、私が執筆した記事や講演会で伝えたメッセージから拾い出し、「ISOを上手に使おう!」と考えていらっしゃる皆様へご紹介するページです。このメッセージは、毎月(月始めに)更新いたします。

第79話 
「前提条件プログラム(PRP)を確実に実施するためのPDCA」(その1)

今回は、一般社団法人日本農林規格協会(JAS協会)『JAS情報』誌に掲載した連載記事「PDCAあれこれ」から、2010年3月号「前提条件プログラム(PRP)を確実に実施するためのPDCA」を 3回(第79話~第81話)に分けてご紹介します。今回は、(その1)を掲載いたします。

 

1.食中毒の発生状況をみる

厚生労働省のホームページに掲載されている「食中毒統計資料」により、食中毒の発生状況を調査したところ、昨年のデータで特筆すべき実績に気づきました。 これを分かりやすく説明するため、「年次別食中毒発生状況」(過去30年)のデータから、食中毒に罹った患者数と、食中毒により死亡した人の数を抜き出し、 図で表しました(図1を参照)。この図をご覧になり、昨年(2009年)の実績、矢印(←)が付いている部分(2箇所)に注目してください。

 

  • 1.患者数が14,416人であった。
  • 2.死者数が0(ゼロ)人であった。

図1 年次別食中毒発生状況

 

まず一つ目の注目すべき点は、昨年の食中毒に罹った患者数が14,416人であったことです。この数値は、これまでの最も低い値24,303人(2008年)を、いっきに1万人も下回りました。また、30年間の平均値33,550人の半数以下という点でも、如何に少ない数であったかが分かります。 もう一つの注目すべき点は、食中毒により死亡した人の数が0(ゼロ)という実績です。ゼロは、常に目標とする数値であっても、効果的な手段がなければ、実際に達成するのはとても難しい数値といえます。 これらの結果から、昨年(2009年)は、この30年間の中で、特異な年であったといえそうです。そこで、特異な結果が得られた理由について、次のような仮説を立ててみました。

 

2009年は、新型インフルエンザの流行により、手洗い、うがい、マスクの着用など衛生管理の徹底により、食中毒の発生も劇的に低下した。

 

この仮説の検証は、食中毒のデータを分析する専門家に任せますが、もし、これが正しければ、食品工場で実施している前提条件プログラム(以下、PRPと略す)の有効性が実証されたことに他なりません。食品工場では、手洗い励行、マスクの着用は当然であり、これに加えPRPに基づき多岐にわたる項目について、衛生管理を行っています。この衛生管理により、食品安全に係わるリスクが低減できるのです。 今回は、PRPを確実に実施するためのPDCAについて考えてみます

 

 

一般社団法人日本農林規格協会(JAS協会)『JAS情報』誌に掲載した連載記事「PDCAあれこれ」 2010年3月号より

 


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