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このページは、私が執筆した記事や講演会で伝えたメッセージから拾い出し、「ＩＳＯを上手に使おう！」と考えていらっしゃる皆様へご紹介するページです。このメッセージは、毎月（月始めに）更新いたします。
今回は、日刊工業新聞社『ISOマネジメント』誌の2013年8月号に掲載した特別記事「QMSのマンネリを打破する！」（後編）を２回（第７４話～第７５話）に分けてご紹介します。
「経営判断にひらめきや創造力が重要なのは言うまでもないが、データへの感度が低い経営者は脱落しかねない時代がやってきた」
このように結んだ記事が、日本経済新聞に掲載されていました。（参考文献１参照）
この記事では、膨大なデータの分析により、次に示す企業活動への活用を紹介していました（図１参照）。
◇自動車の加工ラインにおいて、どの工作機械のどの刃物で何秒削ったか等のデータを収集し、これを分析して、最適な製造条件を導き出す
◇回転すし店で、年間10億件に達するすしの販売データを分析し、鮮度管理、需要予測に活用する
先に記した結言は、加工条件の設定、需要予測に係わる最適解を導く際に、経験と勘だけに頼らず、データを分析することによってこそ、最善の答えが得られることを示唆していたのです。
本稿は、『QMSのマンネリを打破するための目の付け所』を前編と後編に分け、お伝えしています（図２参照）。今回は、後編として、
冒頭で述べた「8.4 データの分析」の活用、並びに「8.5.1 継続的改善」及び「5.6 マネジメントレビュー」に係わる見直しのポイントを説明します。
冒頭の新聞記事は、企業活動において蓄積された大量のデータから、価値のある情報を引き出し活用する手法（データマイニング）について論じていました。データマイニングは、 ＩＴ技術の進歩により、大量のデータ蓄積が可能になったことにより、近年、注目されるようになった技術です。 さて、それではまず始めに、「8.4 データの分析」に関する現在の活動状況について、次の事項を確認して下さい。
企業活動において、日々、工程管理の結果（温度、圧力、時間など）、製品検査の結果、原材料の在庫情報などのデータが取られています。
その中には、現在、不要であるにも拘わらず、取り続けているデータが含まれていることが少なくありません。
不要になったデータとは、どのようなものか、これから具体的な事例を挙げて説明します。
（事例１）立ち上げ当時、工程が不安定であったため、その改善をするために、収集することにしたデータ
（事例２）顧客クレームにより、新たにチェック項目を設け、その結果を記したデータ
（事例１）は改善目的、（事例２）は検証目的で取り始めたデータです。不要になったデータとは、例えば、（事例１）では工程改善が進み問題が解決した、
（事例２）では方法、設備の変更など根本対策を講じてクレームがなくなったことで、現時点では、使うことがなくなったにも拘わらず、収集しているデータを指します。
データは、それ自体に価値があるのではなく、それを活かしてこそ価値を生み出すのです。
不要になったデータを取り続けていることは、まさに、価値を生まないムダな仕事をしていることに他なりません。
そこで、現在、扱っているデータの必要性について、改めて、見直すことにより、業務のムダが排除できます。
データの必要性の見直しのための２ポイントを次に挙げます。
データを収集する目的は何か、また、その目的にとって必要なデータに漏れはないかどうかを確認して、企業活動にとって必要なデータと不要なデータを区分します。 なお、データを収集する目的は様々ですが、その一例を（表１）に例示しましたので参照してください。
先に述べたように、データは活かしてこそ価値を生み出します。
そこで、収集したデータは、生データで管理するのではなく、品質管理手法（統計的手法）を使って、データの傾向、状態、関係などを把握します。
ISO 9001の各箇条で用いられる、主な品質管理手法を（表２）に示しましたので参照してください。
なお、①において、不要と判断したデータについては、データ取りを止める前に、次に示す方法により、これまでの実績をまとめてみると良いでしょう。
◇時系列（週、月単位）のデータをまとめる（折れ線グラフで表す、平均及び標準偏差などを算定する）
◇項目毎に層別（母集団を項目毎に分ける）して、データをまとめる
このような処理により、それまで気づかなかった有用な情報を得ることができたり、新たにデータを収集する必要性の検討に結びつくこともあります。
ここではまず、（図３）及び（図４）により、事業活動と品質マネジメントシステム（以下、QMSと略す）との関係を考えてみます。
企業は、社会に対し価値を提供し、その報酬として利益を得ます。そこで、企業は、より多くの利益を得るために、売上を増す及び／又は原価を減らそうと考えます。
次に、売上を増やす（目的）ために、販売量を増やす（手段）及び／又は販売価格を上げよう（手段）とします。以下、（図３）に示すような目的と手段の関係が続きます。
次に、顧客満足の向上を図るための活動として、顧客対応サービスの向上、販売能力の向上などの活動を挙げることができます。
これらの活動は、QMSの「7.2顧客関連プロセス」、「7.3 設計・開発」、「7.4 購買」、「7.5 製造及びサービス提供の管理」に係わるプロセスにおいて実施されます（図４参照）。
また、これらのプロセスに従事する要員は、力量を持って業務を遂行しなければならず、そのために必要な教育・訓練を課されます。
（図３）と（図４）を合わせてみると、事業活動とQMS活動との関係が分かります。事業活動とQMS活動は、繋がっているのです。
この関係を基に、
◇利益を増やすためにはどの要因を変化させたらよいか
◇その要因を変化させる具体的な手段は何か
等の問いに対して、仮説を立て、その仮説を検証するためのデータの分析により、事業活動にリンクしたQMSが実践できます。
日刊工業新聞社『ISOマネジメント』誌に掲載した特別記事「QMSのマンネリを打破する！」 2013年8月号より
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